どちらで始める?「個人事業主と法人設立の違い」丸わかりセミナー

どちらで始める?「個人事業主と法人設立の違い」丸わかりセミナー

アイデアをカタチにする前に知っておきたい!起業を進める基礎講座

イベント概要

起業の準備を進めるときに、「会社は作るべき?」「会社ってどうやって作るの?」「手続きにはいくらくらいかかるの?」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

事業を始める上で、【個人事業主か法人設立か】という起業の形態を適切に選択することは大切なポイントです。

今回のセミナーでは、会計ソフトでお馴染みのフリー株式会社から講師をお招きし、個人事業主と法人設立それぞれのメリット・デメリットや選択の観点、株式会社と合同会社の違いについて、雑誌『起業時代』で取材してきた先輩起業家の事例も交えながら、分かりやすく解説します。

「具体的な事業がまだ決まっていない」という方にも、将来を見据えた学びとしてご活用いただける内容であり、また「すでに事業化に向けて具体的な行動を進めている」という方にとっても理解を深める機会となるはずです。

起業準備を進めるすべての方にとって欠かせない基礎知識を集中的に学べる貴重な講座です。
これからの挑戦を加速させるために、ぜひご参加ください!

 

登壇者紹介

黒澤 直幸 氏/フリー株式会社『起業時代』副編集長

一橋大学経済学部卒業。株式会社ベネッセコーポレーション、フリー株式会社にて、マーケティング・企画業務に従事。幼児向けの靴や赤ちゃんのお世話グッズなど、ママと子どもの毎日を応援する育児・生活雑貨を数多く開発。子ども向け写真スタジオの運営も。フリー株式会社に転職後は、起業情報メディア『起業時代』の副編集長として、雑誌の企画・取材・編集に加え、アプリ開発、イベント運営も推進。創業支援施設や大学での起業セミナーの登壇も数多く、全般的な起業のノウハウはもちろん、起業家事例も交えて分かりやすく伝えている。

 

 

TOKYO STARTUP GATEWAYコミュニティとは

TOKYO STARTUP GATEWAYコミュニティ(TSGコミュニティ)は、東京都主催にて2014年から毎年開催されているビジネスコンテスト「TOKYO STARTUP GATEWAY」が運営するビジネスコミュニティです。単発イベント・連続プログラム・テーマ型ラボなど、多様なスタイルでの学びと実践の場を提供しています。

TSGは年々規模を拡大しており、11回目の開催となった2024年は延べ3,317名の方がエントリー。11回の総エントリー数は16,303名と、ビジコンの規模としては日本最大級を誇ります。

 

▼TOKYO STARTUP GATEWAYコミュニティ ホームページ

https://tsg.metro.tokyo.lg.jp/community/

 

一般的にビジコンは”参加して、落選したら終わり”なもの。TSGコミュニティは、コンテスト本選が終了した後も参加者のコミュニティや「アイデアを形にするために一歩踏み出したい」「先輩起業家や仲間から学びや刺激を受けたい」などの意欲を継続させるべく誕生した、新しいタイプのビジネススクールです。

 

こんな方にオススメ!

✅ 起業準備を進める中で、基礎知識を整理しておきたい方
✅ 個人事業主と法人の違いを理解し、自分に合った形を考えたい方
✅ 手続き面や会計・税務等について、どこから手をつけてよいか不安を感じている方

 

当日の主なコンテンツ

・起業の形態〜事業を始める2つの選択肢
・10のポイントで見る個人事業主と法人の違い
・株式会社と合同会社の違い

 

開催日時

2025年10月2日(金)19:30-21:30

 

会場

オンライン(Zoom)

 

参加費

無料

 

お申し込み方法

「申込はこちら」をクリックした先で表示されるフォームよりお申し込みください(最初にTSGアカウントの作成が必要です。登録無料)

 

主催者について

◆TOKYO STARTUP GATEWAY

TOKYO STARTUP GATEWAY(TSG)は、テクノロジーから、モノづくり、ソーシャルイノベーション、リアルビジネス、グローバルを見据えた起業など、分野を越えて挑戦を支援するスタートアップコンテストコミュニティです。「東京」から世界を変える次世代の起業家を輩出しています。

 

フリー株式会社

「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、煩雑な経理・労務業務から解放され、自由で自然な経営環境を誰もが実現できるようにサポートする統合型経営プラットフォームを提供。日本発の SaaS 型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し、事業の規模を問わず多くの事業者の業務効率化に貢献している。